数年前までは、歌舞伎町のホストクラブで膨らんだ売掛金（ツケ）を支払うために路上に立つケースがメディアで大きく報じられた。しかし、2026年の実態はさらに多様化している。特に目立つのが、東南アジアや東欧を拠点とする国際的な犯罪シンジケートが、SNSを通じて日本の若年女性に接近し、実質的なマインドコントロール下で路上に立たせる事例だ。
また、コロナ禍以降に急増した個人間融資、いわゆる「SNS闇金」の返済期限に追われ、担保代わりに撮影されたプライベートな画像や動画を盾に脅迫され、売春を強要されるケースも後を絶たない。彼女たちが手にする現金の大部分は、本人ではなく、裏で糸を引くこれらの組織の懐へと吸い込まれていく。
