20歳までに死ぬ確率は何％？厚労省データが明かす若者の死亡率と死因の背景について、最新情報を基に徹底解説します。

「20歳までに死ぬ確率」をより解像度高く理解するには、0歳から20歳までの各ライフステージにおける死亡リスクの偏りを把握する必要があります。乳幼児期と高校・大学年代では、直面する危険の質がまったく異なるためです。

年齢階層人口10万対年間死亡率（目安）主なリスク要因データが示す実態と特徴0歳（乳児期）約150〜170人（0.15%〜0.17%）先天奇形・変形、周産期障害、SIDS20歳までの総死亡数の約3分の1以上がこの1年間に集中する最大の山場。1〜4歳（幼児期）約15〜18人（0.015%〜0.018%）先天奇形、不慮の事故（溺水・誤飲）、悪性新生物乳児期を抜けると死亡率は急減。家庭内外での日常事故防止が主眼となる。5〜9歳（児童期）約8〜10人（0.008%〜0.010%）悪性新生物（小児がん等）、不慮の事故（交通事故）生涯の中で最も年間死亡率が低い安定期。登下校時の歩行中事故が目立つ。10〜14歳（思春期前半）約12〜15人（0.012%〜0.015%）自殺、悪性新生物、不慮の事故この年代から死因トップに「自死」が登場し、死亡率が微増に転じる。15〜19歳（思春期後半）約22〜26人（0.022%〜0.026%）自殺、不慮の事故（二輪車・水難等）、悪性新生物自死と外因死が急激に跳ね上がり、病気以外の要因が約7割を占める特異な構造。

データが示す決定的な事実は、「0歳児の1年間を無事に乗り切った段階で、20歳までに死ぬ確率は約0.26%（400人に1人以下）へと劇的に下がる」という点です。幼少期を無事に通過した子どもたちにとって、高校生・大学生へと向かう思春期以降の死亡リスクは、病原菌や身体的疾患ではなく「外的な要因（事故・メンタルヘルス）」へと急激にシフトしていきます。