ネットニュースやSNSでは「若者のテレビ離れが加速し、地上波番組表を見る人はいなくなった」という論調が散見されます。しかし、メディアデータや利用実態を詳細に検証すると、この言説には大きな盲点が存在します。
実際には「テレビ受像機の前で決まった時間に待機する習慣」が変化しただけであり、番組コンテンツ自体の総接触時間は決して激減していません。TVerの月間アクティブユーザー数（MAU）が3,500万人を突破し、リアルタイム配信と見逃し配信の利用が全年代で定着した結果、「東京のテレビ欄で気になる番組を見つけ、スマホやタブレットでリアルタイム視聴または追っかけ再生する」というハイブリッド型の視聴行動が主流となっています。
さらに、番組制作現場では「世帯視聴率」から「個人全体視聴率」および「コアターゲット層（13〜49歳）の支持率」への完全移行が完了しています。かつてのような視聴率20%超えの番組が減ったのは、視聴者の趣味嗜好が細分化し、配信を含めた多元的な評価軸へとシフトした証拠であり、番組自体のクオリティや影響力が失われたわけではありません。
