日本にとってこの事態はまさに死活問題だ。輸入原油の9割以上を中東に依存する脆弱な供給構造が、最悪の形で露呈している。もし完全な封鎖が数週間続けば、国内の石油備蓄を取り崩したとしても、製造業から物流、家庭用電力に至るまで壊滅的な打撃を避けられない。
原油先物価格が1バレル=150ドルを突破する悪夢のシナリオも現実味を帯びてきた。ガソリン価格の高騰だけでなく、プラスチック原料や化学肥料の不足が連鎖的に発生し、食料品や日用品の価格を容赦なく押し上げる。日本経済は、円安とエネルギー高のダブルパンチによってかつてないスタグフレーションの泥沼に突き落とされる危険性を孕んでいる。