長らく日本の映像制作を支えてきたのは、出版社、メーカー、広告代理店、テレビ局などが共同出資する「製作委員会」方式だった。この体制下では、パッケージ販売や関連グッズ展開の時期に合わせて2クール枠が組まれることが多かった。
しかし、Netflixを筆頭とする海外動画配信大手の参入により、経済構造は大きく変容した。世界同時配信を前提とした潤沢な制作費が投入されることで、従来のテレビ放送枠の都合に縛られない、作品本位の制作期間設定が可能となったのだ。クオリティを最優先するための分割2クール採用は、こうした市場構造の進化と深く結びついている。
