クレジットの表記をめぐる問題は、単なる心情的な確執にとどまらず、法律と契約が絡み合う深刻な紛争へと発展します。業界内で発生した数々のクレジット表記漏れトラブル経緯を検証すると、制作進行の極限状態における人為的ミスと、法的な権利意識の欠如という2つの側面が浮き彫りになります。
テレビアニメのオンエア時に制作進行の手違いで原画マンの名前が誤植・脱落し、クリエイターが「私の仕事ではなかったことにされた」とSNSで悲痛な叫びを投稿するケースは後を絶ちません。制作スタジオ側は公式サイトでのお詫び掲載や、パッケージ（Blu-ray / DVD）および配信版での修正対応に追われます。一見すると単なる誤植に見えますが、フリーランスにとってスタッフクレジットは次の仕事を獲得するための「公的な職務経歴書」であり、名前が載らないことは将来の営業機会を直接奪われる経済的実害に直結します。
法律面から見ると、スタッフクレジット著作権と契約の関係は極めて複雑です。日本の著作権法第19条には「氏名表示権」が規定されており、著作者は自己の著作物について実名や変名を著作者名として表示する権利を持っています。しかし、企業に雇用されて制作した場合は著作権法第15条の「職務著作」が成立し、著作権そのものが会社側に帰属するため、個人に氏名表示権が認められないケースが一般的です。
一方、フリーランスや外部委託の場合、発注時に取り交わされる業務委託契約書の中に「甲（受託者）は、乙（発注者）に対し著作者人格権（氏名表示権を含む）を行使しないものとする」という包括的な不行使条項（人格権不行使特約）が盛り込まれていることが常態化していました。この条項にサインしてしまうと、発注側がクレジットを削ったり誤記したりしても、法的に損害賠償や修正を請求することが極めて困難になってしまうのです。
