地震直後は、X（旧Twitter）などのプラットフォームでSNSネットの反応が急増します。現場のリアルな被災写真や「スーパーの物資状況」「給水所の開設場所」といった有益なローカル情報が共有される一方で、過去の災害画像を加工したフェイク画像や人工知能（AI）生成によるデマ、不安を煽る虚偽投稿が紛れ込みます。
出所不明のリポスト（拡散）は控え、首相官邸（災害・危機管理情報）、消防庁、気象庁、地元自治体の公式アカウントが発信する一次情報を軸にリファレンスを取ることが、二次被害や不要なパニックを食い止める防壁となります。
