動画投稿で収益を得るための登竜門であるYouTubeパートナープログラム（YPP）の参加基準は、プラットフォーム側の戦略的なアップデートを経て複層化しています。Googleが公表している最新ガイドラインによると、ファンファンディング機能（スーパーチャット、スーパーステッカー、チャンネルメンバーシップなど）の早期開放条件は、チャンネル登録者数500人かつ「過去90日間に有効な公開動画3本以上」、さらに「過去365日間で有効な公開動画の総再生時間3,000時間」または「過去90日間でショート動画の有効な視聴回数300万回」となっています。
一方で、動画に広告を配信してアドセンス収益を得るための本格的な基準は、依然としてチャンネル登録者数1,000人および「過去365日間で総再生時間4,000時間」あるいは「過去90日間でショート動画視聴回数1,000万回」という高いハードルが維持されています。この数値をクリアして初めて収益化の土俵に立てるわけですが、真の試練はそこから始まります。
かつてネット上で広く信じられていた「1再生＝0.1円」という俗説は、現代の市場環境においては完全に形骸化しました。現在の広告単価は、業界内でRPM（1,000回再生あたりのインプレッション収益）という指標で厳密に管理されており、配信される動画のジャンルや視聴者の属性によって1再生あたり0.05円から1.5円以上まで、実に30倍以上の格差が生じています。
たとえば、金融・投資、不動産、プログラミング、B2Bビジネスといった領域は、広告を出稿する企業側の顧客獲得単価（LTV）が高いため、動画に付く広告単価も跳ね上がります。30代〜50代の決済権を持つ層が10分以上の長尺動画をじっくり視聴した場合、再生単価が1円を突破することは珍しくありません。対照的に、キッズ向け、エンタメ系のドッキリ動画、ゲーム実況などは、視聴者の大半が購買力の低い若年層であることや広告主の入札競争が起きにくいため、単価は0.05円〜0.2円前後に低迷しがちです。
さらに見落とせないのが、YouTubeショート動画の収益化モデルとの根本的な違いです。ショート動画はプラットフォーム全体の「クリエイタープール」に集められた広告収益を音楽ライセンス費用や視聴シェアに応じて分配する仕組みを採用しています。そのため、100万回再生を記録しても得られる収益は3,000円から1万円程度（1再生あたり0.003円〜0.01円前後）にとどまるのが現場の通例です。ショート動画で何千万人もの登録者を集めても、それ単体では生活できないという悲鳴がクリエイターの間で上がっているのは、この収益構造の違いが原因です。
