子どもが生まれた後の未来にも、大きな地雷が埋まっている。現在、日本には個人間精子提供によって生まれた子どもの「出自を知る権利」を保障する法的な仕組みが十分に整備されていない。将来、子どもが「自分のルーツを知りたい」と望んだとき、個人ドナーと連絡が取れなくなっていれば、その願いは永遠に閉ざされる。
さらに深刻なのが法的親子関係のトラブルだ。ドナー側が後から「自分の子どもだ」と主張して認知を求めたり、逆に母親側が困窮して養育費を請求したりするケースが発生している。事前の合意書や誓約書があっても、日本の法律上、子どもの福祉を最優先する観点からそれらの書面が無効とされるケースは少なくない。
