津波が押し寄せた後の沿岸部被害状況は、防波堤の損壊、港湾施設の冠水、浸水エリアの孤立など多岐にわたります。二次災害を防ぐためにも、被害状況の把握にはSNSの未確認情報だけでなく、公共機関や大手報道機関の公式映像・ヘリコプター映像などの確定情報を活用してください。
平時および発災直後の安全確認において要となるのが津波ハザードマップです。自分が今いる地点の海抜や、想定される浸水深（0.5mで歩行困難、1mで死亡率急上昇）を視覚的に把握しておくことで、避難すべき限界高度を即座に割り出すことができます。旅行先や出張先など土地勘のない場所にいる場合でも、国土地理院や自治体のデジタルハザードマップへアクセスし、現在地の標高を素早く特定する習慣を身につけておきましょう。
