実業家の西村博之（ひろゆき）氏は、過去に海賊版サイトや違法プラットフォームの収益構造について度々言及している。彼が指摘するように、こうしたサイトが膨大なサーバー費用を支払ってまで無料でサービスを提供し続けるのは、慈善事業だからではない。その裏には莫大なアフィリエイト収入と個人情報の売買ビジネスが存在する。
正規の広告主が一切つかない違法サイトでは、通常の企業広告を出稿できないため、必然的に成人向け詐欺サービス、不正アプリのインストール誘導、暗号資産の採掘プログラム（クリプトジャッキング）などの高単価かつ危険な広告ネットワークへ頼ることになる。
利用者が動画再生ボタンをクリックした瞬間に裏で何十もの未知のドメインへリダイレクトされる構造は、まさに訪問者のデバイスと個人情報を「商品」として換金する仕組みそのものだ。無償の裏に隠された構造を理解すれば、軽率なアクセスのリスクがいかに高いかが分かるはずだ。
