かつてお茶の間を沸かせた「女だらけの水泳大会」は一体なぜ姿を消したのか。その決定的な終了理由は、単一のスキャンダルではなく、メディアを取り巻くコンプライアンス環境の急激な変化、番組制作費の高騰、そして大手広告主（スポンサー）の価値観の転換が複雑に絡み合った結果でした。
番組が全盛を極めた1980年代後半から1990年代初頭にかけては、テレビ局の制作予算が潤沢であり、芸能界全体が「お祭り騒ぎ」を歓迎する土壌がありました。しかし、1990年代後半に入ると状況は一変します。市民団体や視聴者層からの「女性の身体を露骨に消費している」という抗議の声が無視できないレベルに達し、1997年の放送と青少年に関する委員会（現在のBPOの前身組織の一つ）の設立などを皮切りに、放送倫理の締め付けが一気に加速しました。
特に民放各局にとって致命傷となったのが、ナショナルクライアントと呼ばれる大企業スポンサーの急速な撤退です。白物家電、自動車、食品メーカーなどの大手企業は、自社のブランドイメージを毀損するリスクを極度に警戒し始めました。当時の編成担当者の回顧録によると、営業サイドから「過激な水着特番には一切CMを出稿できない」という通告が相次ぎ、数千万円から1億円超規模とされた大がかりな屋外ロケの制作費を回収するビジネスモデルが完全に破綻したことが、事実上の放送打ち切りへと舵を切る決定打となりました。
