2022年の安倍晋三元首相銃撃事件以降、メディアの姿勢は一変した。それまで報道の「タブー」とされていた教団と政界・芸能界の接点に対し、各局のコンプライアンス部門が徹底的な洗い出しを行った。特にスポンサー企業からの要求は熾烈を極め、少しでも教団関連イベントへの出席歴や祝電の打電歴があるタレントは、即座にキャスティング候補から除外される事態が相次いだ。
2026年現在の芸能事務所は、新規所属契約の段階で詳細な宗教関連・団体関連のヒアリングを実施している。法的な解散手続きが進む裏で、テレビ局側は「過去の出演映像の二次利用」や「ネット配信におけるリスク管理」において厳格なガイドラインを運用中だ。かつての無自覚な関与すらも許さないという業界全体の空気感は、かつてないほど高まっている。
