気象庁は過去の統計的知見に基づき、大規模な揺れが発生した地域では余震の可能性に十分留意するよう呼びかけています。特に発災から2〜3日程度の間は同規模の地震が発生するリスクが極めて高いとされ、その後も1週間程度は最大震度と同等クラスの揺れに対する警戒を緩めることができません。
特に注意を要するのが、山間部における斜面崩壊や土砂災害です。一度強い揺れを受けた斜面は地盤が緩んでおり、わずかな雨や比較的小さな余震であっても崩落を誘発する恐れがあります。震源に近い自治体では、裏山に急傾斜地を抱える家屋において、崖から離れた部屋で就寝するなどの自主的な安全確保が推奨されます。
