地震発生から数日間、とりわけ発生後2〜3日程度は同規模あるいはそれ以上の余震（または後発地震）が発生する確率が高くなります。気象庁の地震調査委員会資料に基づき、身の回りの安全を確保するための具体的なチェックリストを実行してください。
- 室内の安全圏確保：家具や大型家電が倒れてこない部屋（または転倒防止策が講じられた空間）を就寝場所とする。
- 避難経路の常時開放：余震による建具の歪みでドアが開かなくなる事態を防ぐため、玄関ドアや窓をわずかに開けておく。
- 水の確保と生活インフラ維持：浴槽に水を張り生活用水を確保するとともに、携帯電話の省電力モード起動、モバイルバッテリーのフル充電を行う。
- 靴と防寒着の手元配置：ガラス片の散乱に備え、厚底の靴やスリッパ、防寒着、ヘッドライトを枕元に常備する。
【プロの結論】災害心理学に見る「正常性バイアス」の罠と避難基準
災害社会学および危機管理心理学の観点から最も警鐘を鳴らすべきは、人間が突発的な危機に直面した際に陥る「正常性バイアス（Normalcy Bias）」と「同調性バイアス（Majority Sync Bias）」の作用です。
「これくらいの揺れなら昔も経験したから大丈夫だろう」「周りの誰も避難していないから自分も様子を見よう」という心理的防衛機制は、脳への過度なストレスを回避するために無意識に働きます。しかし、津波の到達や斜面崩落、火災の延焼においては、この数分間の判断遅れが生死を分かつ決定打となります。
命を守るための判断基準は明確です。「迷ったら最悪のシナリオを前提に過剰行動を取る」こと。津波注意報が出ているなら「海が見えない場所であっても直ちに垂直避難・高台移動」を行い、揺れを感じた場所が山沿いであれば「土砂災害警戒情報の発表を待たずに堅牢な施設へ移動」する——この「率先避難者（Early Evacuator）」としての自律的な行動こそが、複合災害から自身と家族の生存率を最大化させる唯一の鉄則です。
