収益トラブルの巨大な引き金となっているのが、高度な自動識別技術Content IDの存在だ。権利者が登録した音声・映像データベースと投稿動画が照合され、合致した場合は自動的に収益が権利者へ分配されるか、動画自体がブロックされる。しかし、フェアユース（公正利用）の範囲内である引用やパロディであっても、システムが機械的に違反と判断してしまうケースが相次いでいる。
Content IDの異議申し立て（Dispute）プロセスは極めて厳格だ。安易な異議申し立ては権利者からの著作権侵害通告に発展し、いわゆる「ストライク（警告）」を受けるリスクを孕む。3回のストライクはアカウントの完全閉鎖を意味するため、フリー音源のライセンス表記や引用元の明確化など、事前のリスク管理が鉄則となる。
