環境規制の波は製品性能にとどまらず、タイヤのライフサイクル全体に波及している。脱炭素社会の実現に向け、再生可能資源やリサイクル材料の使用比率を引き上げることが、世界中の完成車メーカーから強く求められている。
国内市場においては、一般社団法人日本自動車タイヤ協会が中心となり、使用済みタイヤの回収・リサイクル率の維持や、走行時のCO2排出削減に資する低燃費タイヤの普及を促進している。タイヤ業界の脱炭素化アプローチは、自動車部品産業全体が取り組むESG経営のベンチマークとなりつつあり、これに対応できないプレイヤーはグローバルサプライチェーンからの淘汰を余儀なくされる。
