屋根付きシニアカーの導入にかかる費用を抑えるために、必ず確認したいのが公的福祉制度の活用だ。要介護認定（要介護2以上など）を受けている場合、電動車椅子として介護保険が適用され、毎月数百円から数千円程度（1割〜3割の自己負担）のレンタル利用が可能となるケースがある。制度を賢く利用することで、初期費用を劇的に抑えることが可能だ。
福祉用具の選定や地域での取り扱い事業者を探す際には、厚生労働省関連組織が運営する福祉保健医療総合情報サイト「WAM NET」の活用が欠かせない。WAM NET上に掲載された福祉用具情報データベースを参照すれば、安全基準をクリアした公認モデルや近隣の福祉用具貸与事業者を容易に検索できる。ケアマネジャーと相談しながら、カタログスペックだけでは分からない実際の使い勝手を試乗で確認することが推奨される。
