特定行為研修への挑戦を検討するにあたり、クリアすべきハードルとなるのが「受講資格」「費用負担」「学習の難易度」です。
まず受講資格については、厚生労働省の基準として「看護師免許取得後の実務経験が通算5年以上（うち担当領域での十分な経験）」を要件とする指定研修機関が一般的です。基礎的な看護実践能力がすでに確立していることが前提となります。
研修費用は、全区分共通の「共通科目」と、受講する「区分別科目」の数によって変動します。相場は約50万〜150万円です。自己負担するには決して安くない金額ですが、以下の公的支援制度を活用することで負担を劇的に軽減できます。
・専門実践教育訓練給付金：雇用保険の加入条件を満たせば、受講費用の最大70%（上限あり）がハローワークから支給されます。
・病院の受講支援制度（院内助成）：受講料や実習期間中の給与を病院が保障する制度。ただし「修了後〇年間の勤務継続（いわゆるお礼奉公）」が条件となるケースが多いため、誓約内容の精査が必要です。
気になる研修の難易度と合格率ですが、修了評価試験そのものの合格率は90%以上と高水準を維持しています。落とすための試験ではなく、安全に実践できる水準まで到達させる教育プログラムだからです。
真の難易度は試験の合否ではなく、「就業と膨大なレポート・症例集積の両立」にあります。e-ラーニング講義の受講、症例レポートの作成、院内実習の調整など、1年間にわたり極めて過密なスケジュールをこなすタイムマネジメント能力と強靭なメンタリティが要求されます。
