ネット上では一時、「事務所の分裂によって従来のロゴが使えなくなったのではないか」「利権争いでデザインを変えざるを得なかったのでは」といった不穏な噂も囁かれました。しかし、特許情報プラットフォーム（J-PlatPat）の公開データをつぶさに確認すると、そうした推測が的外れであることがわかります。
キンプリロゴの商標登録は、第9類（録音・録画物）、第16類（文具・印刷物）、第41類（興行・音楽提供）など広範な区分において、旧所属事務所から新体制、そして新設された「King & Prince株式会社」への権利の承継および新規出願が順次進められてきました。旧ロゴを排斥されたのではなく、将来的な海外展開、フェス出演、多角的なグッズ展開を見据えて、現代の法制度・デジタル商標基準に合致した形でアップデートが行われたのが実態です。
法的なクリアランスを強固にすることは、アーティスト自身を守る防壁となります。永瀬廉と髙橋海人が代表取締役や役員として名前を連ねる新会社が、グループの屋号とシンボルを法的に正式コントロール下に置いたことは、日本の芸能界におけるタレントの権利意識向上という観点からも画期的な出来事でした。
