公募推薦を巡るネット上の情報には、受験生をミスリードしかねない俗説や誤解が散見されます。典型的な3つの盲点を正しく認識しておく必要があります。
第1の誤解は、「高校の校長推薦が出たのだから大学側も無下には落とさない」という思い込みです。大学側の視点に立てば、公募推薦は「出願の最低基準を高校が保証した生徒のなかから、大学独自の方針で選別する試験」にすぎません。高校と大学の間に協定がある指定校推薦とは根本的に契約関係が異なるため、基準点に満たなければ定員割れしていても不合格を出す大学が存在します。
第2の盲点は、「評定平均が高ければ高いほど無条件で下駄を履かせてもらえる」という過信です。調査書の評点数値は出願資格のスクリーニングや総合点の一部（例：100点満点換算で20〜30点分など）として扱われるケースが大半であり、当日の小論文、基礎学力検査、面接の出来が悪ければ簡単に逆転されます。「評定4.5の生徒が、評定3.6で筆記試験や面接を徹底対策してきた生徒に競り負ける」という逆転現象は、選考現場では日常茶飯事です。
第3の盲点は、不合格時の一般選抜対策の空白問題です。公募推薦の出願スケジュールは、概ね10月下旬〜11月上旬に出願受付、11月中旬〜12月上旬に試験および合格発表が行われます。この秋の直前期は、一般選抜組が1日10時間以上を筆記対策に投じ、偏差値を急伸させる勝負の時期です。この期間を志望理由書の推敲や面接練習に割いた結果、12月に不合格通知を受け取ってから一般選抜の勉強へ復帰しようとしても、学力・メンタルの両面で追いつけなくなるという構造的リスクが潜んでいます。
