採用コンサルティング企業の調査やSNS上の採用担当者の発言を分析すると、本人希望欄に対する企業側の本音が鮮明に浮き彫りになります。
都内IT企業（従業員規模300名）の人事担当者は、次のように証言しています。
「中途採用で月数百通の応募書類をスクリーニングする際、本人希望欄に長文の条件が書き連ねられていると、それだけで採用要件外として弾くケースがあります。特に『フルリモートワーク必須』『残業月5時間以内厳守』といった強い拘束条件は、現場の業務実態と照らし合わせた際に適応が難しいと判断されやすいのが現実です」
一方で、転職経験者へのアンケートでは、「在職中の連絡可能時間を明確に書いておいたおかげで、現職の就業中に電話が鳴り響くストレスを防ぎ、スムーズに最終面接まで日程調整できた」というポジティブな報告も多数挙がっています。本人希望欄は「相手の業務効率を助けるための配慮スペース」として活用することが、最も書類選考の成功率を高めるアプローチです。
【プロの結論】おすすめできる人・慎重になるべき人の判断基準
本人希望欄に詳細な条件を記載すべきか否かは、応募者の置かれた環境と市場価値によって明確に分かれます。
【詳細条件を記載すべき人（記載がプラスに働く人）】
- 育児・介護など、公的・家庭的な制約があり、特定の勤務時間・曜日しか稼働できないパート・時短希望者
- 現職の拘束時間が厳しく、日中の連絡がつかない在職中の転職活動者
- 持病の通院や身体的配慮について、入社後の齟齬を避けるため事前に開示しておく必要がある人
【「貴社の規定に従います」一択に留めるべき人（記載がリスクになる人）】
- フルタイム正社員での採用を目指す一般的な転職者
- 特別な制約がなく、企業の就業規則に準拠して勤務できる人
- 未経験職種への挑戦など、自身のスキルや実績をこれから証明しなければならない人
