インターネット検索で「香の川製麺」と入力すると、サジェストに「閉店 理由」「現在」といった不穏なキーワードが並びます。この噂が広まった背景には、運営母体である株式会社フレンドリー(東証スタンダード上場・ジョイフルグループ)のドラスティックな事業再編劇がありました。
フレンドリーはかつて関西一円でファミリーレストラン「フレンドリー」を展開していた老舗外食企業ですが、消費者のライフスタイル変化や外食不況の直撃を受け、うどん業態である香の川製麺への業態転換を推進しました。しかし、コロナ禍に伴う外食需要の激変や原材料費・エネルギーコストの急騰を受け、親会社であるファミリーレストラン大手・ジョイフル主導のもと、不採算店舗の抜本的な統廃合(スクラップ&ビルド)を一気に断行したのです。
この時期に郊外ロードサイドを中心に一部店舗が連続して閉鎖されたため、「香の川製麺が全滅するのではないか」という誤解がユーザーの間に急速に広まりました。しかし現在の店舗一覧を確認すると、大阪府(寝屋川、茨木、羽曳野など)、兵庫県(尼崎、宝塚など)、京都府、奈良県といった関西の主要幹線道路沿いを中心に、高い収益性を誇る主力店舗へリソースが集中され、盤石な営業体制が敷かれています。