近年、光熱費の高騰は大型スポーツ施設の運営において深刻な打撃となってきた。特に大量の電気を消費する製氷・保温設備は、全国の自治体にとって重い課題だ。
そうした中、行政と指定管理者が一体となって進めたのが、太陽光発電パネルの増設と廃熱再利用システムの導入である。スケートリンクの製氷時に生じる排熱をサブプールの加温に再利用するサーキュラー型のエネルギーシステムが確立され、光熱費の抑制と脱炭素社会への貢献を同時に達成している。この実証実験的なアプローチは、地方自治体のファシリティマネジメントにおける試金石となっている。
