日本国内におけるギグエコノミーの進展は、いわゆる「スキマバイト」の台頭によって劇的な加速局面を迎えている。その起爆剤となったのが、小川嶺率いるタイミーの急成長と株式公開だった。履歴書なし、面接なし、働けばその場で報酬確定というユーザー体験は、旧来のアルバイト採用プロセスを根本から破壊した。
そこに巨大資本が雪崩を打って参入する。フリマアプリの強固なユーザー基盤を武器に電撃参入を果たしたメルカリ ハロ、さらには求人市場の巨人である株式会社リクルートホールディングスまでもが参戦し、プラットフォーム間のシェア争奪戦は熾烈を極めている。求職者にとっては選択肢が爆発的に増えた。空いた3時間を物流倉庫や飲食店の皿洗いに充てるだけで、その日の夕食代を即座に工面できる。労働の流動化という観点において、このテクノロジーが果たした役割は極めて大きい。
しかし、市場の急膨張にインフラや労働者のリテラシーが追いついていない。各社が競合との差別化を図るあまり「即時性」ばかりを過剰にアピールし、利用規約の細部や例外事項への周知が置き去りにされているのが現状だ。
