業界内を驚かせているのが、水面下で着々と進められている最新プロジェクトの全貌だ。関係者への取材によると、地上波の枠組みにとらわれない完全オリジナルIPの共同開発や、グローバル配信プラットフォームとの直接提携を視野に入れた新体制への移行が進行している。
これまでの「テレビ局からオファーを受けて出演する」という受動的な枠組みを脱し、企画の原案・フォーマット権利を事務所主導で保持しながら、国境を越えた展開を狙う野心的な試みだ。少数精鋭だからこそ意思決定のスピードは圧倒的に早く、クリエイティブの純度も損なわれない。2026年を見据えて仕掛けられるこの独占戦略は、日本のタレントマネジメントが目指すべき新たな地平を切り拓くことになるだろう。
