文化庁が毎年取りまとめる宗教年鑑の最新データを紐解くと、奇妙な数字が目に飛び込んでくる。日本国内の神道系、仏教系、キリスト教系、諸教を合算した信者数は約1億8000万人に達する。総人口の1億2000万人を遥かに凌駕しているのだ。
この「信者数が人口の約1.5倍」というパラドックスの背景には、日本の宗教団体特有の集計方法がある。神社本庁をはじめとする神社界は氏子地域に住む住民を一括して信徒とみなし、全日本仏教会に連なる各宗派の寺院は檀家制度を基礎に世帯単位で信者数を算出する。つまり、ひとりの市民が自動的に神社と寺院の双方へ重複してカウントされているわけだ。
世論調査では7割以上の国民が「自分は無宗教である」と答える。だが、この「無宗教」は信仰心の完全な否定を意味しない。「特定の教団組織に属していない」という独立宣言に近いのだ。
