長年にわたり組織のトップとして君臨してきた小林浩美会長にとっても、今回の危機は過去最大の局面に違いない。日本女子プロゴルフ協会は、ツアーの価値向上や権利の一元化を強力に推進し、商業的な成功を収めてきた。だが、その急速な拡大の影で、組織内部の牽制機能は著しく低下していた。
トップ主導の意思決定が常態化する中で、異論を挟む余地は失われ、現場からの警告音はかき消された。組織の成長スピードに内部統制の整備が追いつかない「歪み」が、今回の騒動の根底にある。権力を集中させた体制のツケが、最悪の形で表面化したと言わざるを得ない。
