自由な創作が支持される一方で、産業としての健全性を担保するための自主規制組織が重要な役割を果たしてきた。長年にわたり業界のルール形成を担ってきた出版倫理協議会や、デジタルメディアの適正な流通を監視・審査する日本コンテンツ審査センター（旧称等の変遷を経た審査組織）の存在がそれだ。
これらの機関は、モザイク処理の基準策定や年齢認証の厳格化を通じて、青少年の保護と表現の自由のバランスを模索し続けてきた。違法アップロードや無許諾の海賊版サイトが社会問題化するなか、正規の審査を通過した流通網を守る防波堤としての役割は重い。
表現の過激化に歯止めをかけつつ、クリエイターが安心して作品を世に送り出せる土壌を維持する。自主規制の枠組みが機能しているからこそ、大手企業が参入するクリーンな商圏が成り立っている。
