閉館から一定の月日が流れた現在も、ネット上ではいくつかの誤解や根拠のない憶測が独り歩きしています。読者が混乱しやすい2大テーマの真相を検証します。
盲点1：「買い手がつけばすぐに営業再開する」という噂の誤解
ネットの掲示板や地域コミュニティでは「別の温泉チェーンが居抜きで買い取って営業再開するらしい」という噂が幾度となく囁かれました。しかし、これは温浴施設の不動産構造に対する誤解から生じたものです。
温浴施設は、一般的な飲食店や物販店舗のような「内装を少し改装してすぐオープン」という単純な居抜き開業が極めて困難な業態です。一度完全にボイラーの火を落とし、配管内の通水を止めて長期間放置された温浴設備は、管内の腐食やシールの劣化、ろ過ポンプの固着が急激に進行します。再稼働させるためには事実上の設備全更新に匹敵する莫大な初期投資が必要となるため、大手資本であっても築年数の経った施設をそのまま引き継ぐリスクは極めて高いのが実情です。
盲点2：回数券の払い戻し期限と系列店での救済措置
閉館時に大きな関心を集めたのが「手元に残った回数券（前売り券）の扱い」でした。運営会社側は閉館告知とともに「法令および利用約款に基づく一定の払い戻し受付期間」を設定し、現地フロントでの清算や口座振込による返還手続きを実施しました。
また、返金期間終了後や希望者に対しては、系列店である「いちの湯 水戸店」での相互利用を案内するなど、可能な限りの顧客対応が講じられました。現在においては公的な払い戻し受付期限はすでに満了を迎えており、フリマアプリ等で古い古河店の回数券が出品されていても購入・使用することはできませんので十分な注意が必要です。
