アジア大会名古屋選手村問題において、世界的な注目と同時に激しい賛否両論を巻き起こしたのが、愛知名古屋アジア大会クルーズ船宿泊構想です。新設選手村を諦めた組織委員会が打ち出したのは、民間ホテル約4,000室の確保に加え、名古屋港に大型クルーズ船数隻を停泊させ、約3,000〜4,000人規模の選手・役員を収容するという奇策でした。
このプランが浮上した当時、自治体関係者の間では「巨額の建設費と解体費を回避できる画期的なエコモデル」として期待が寄せられました。しかし、海事関係者や防犯の専門家からは即座に懸念の声が噴出しました。
「台風シーズンである9月中旬から10月上旬の名古屋港において、大型船の安全運航と停泊管理は極めてシビアな判断を迫られる。また、閉鎖された船内空間における感染症対策や、食事の宗教的多様性（ハラール対応など）への即応力、港湾ゲートから各競技場への長時間輸送など、陸上の選手村にはない特固有の運用リスクが山積している」と、ロジスティクス専門家は指摘しています。
チャーター費用自体も世界的なクルーズ需要の回復に伴い跳ね上がっており、当初見込んだコスト削減効果がどこまで担保できるのか、現在も現場レベルでの綿密な調整と検証作業が続けられています。
