「今回の揺れは首都直下地震の前兆ではないか」と不安を抱く声も少なくありません。地震工学や地球物理学の専門家によると、今回の規模の地震が直ちにM7クラスの首都直下地震に直結する決定的な証拠はありませんが、首都圏下でプレート活動が活発に継続している証左であることに変わりはありません。
気象庁は、過去の統計データに基づき、揺れの強かった地域では発生から2〜3日程度、最大で1週間程度は同規模程度の余震に注意が必要であると呼びかけています。特に、最初の揺れで緩んだブロック塀や地盤の崩落、室内の落下物には引き続き警戒が必要です。
首都直下地震は今後30年以内に約70％の確率で発生すると予測されています。日頃の備えが機能するかどうかを再確認する契機と捉え、家具の固定や非常持ち出し袋の点検を行うことが推奨されます。
