ネット検索で「イトーヨーカドー 曳舟」と入力すると、関連語句として「閉店」「噂」といった不穏なキーワードがサジェストされることがあります。近隣住民にとって生活の生命線ともいえる大型商業施設だけに、撤退の真偽は極めて切実な関心事です。
親会社であるセブン＆アイ・ホールディングスが公表した中期経営計画および事業構造改革の資料を精査すると、同社は地方圏を中心とした不採算店舗の削減を進める一方、「首都圏へのリソース集中」と「食品・生活密着型カテゴリーの収益力強化」を明確に掲げています。
曳舟店は、再開発タワーマンション群と直結する駅前立地であり、単身者から子育て世帯まで分厚い商圏人口を抱える優良店舗に位置づけられています。食品フロアの圧倒的な売場面積と高い稼働率を誇るネットスーパー配送拠点としての役割も担っており、現時点で閉店の予定は一切公表されていません。ネット上で広がった憶測は、地方店舗の大量閉鎖ニュースに端を発した誤解と類推によるものと断定できます。
