ネット検索で「カーリース」と打ち込むと、サジェストに「デメリットだらけ」「やめとけ」といった不穏なワードが並びます。業界関係者への取材や国民生活センターへ寄せられる相談内容を精査すると、この強烈なネガティブイメージは単なる感情論ではなく、極めて具体的な5つの構造的要因に根ざしていることが浮き彫りになります。
第一の元凶は、原則として中途解約が認められない点にあります。契約期間中に転勤、結婚、病気、あるいは収入減といった突発的な生活の変化が生じても、途中で車を手放すことはできません。止むを得ず解約する場合は残余期間のリース料や解約手数料を一括で清算しなければならず、百万円単位の請求に青ざめる契約者が後を絶ちません。
第二の元凶が、事故や盗難による全損事故途中解約リスクです。リース車両が自走不能な全損事故に遭ったり盗難されたりした場合、リース契約はその瞬間に強制終了となります。その際、利用者に過失がなくても「残存リース料全額＋規定損害金」の支払いが即座に義務付けられます。車両保険の契約内容が一般的な時価基準のままであった場合、保険金では全額をカバーできず、手元に車がない状態で莫大な借金だけが残る悲劇が頻発しています。
第三の元凶は、返却時の想定価格と実際の査定額の乖離を巡るトラブルです。月額料金を安く見せるために満了時の据え置き額（残価）を市場相場より意図的に高く設定しているプランでは、返却時に数十万円単位の差額を請求される危険性を内包しています。
これに加えて、月あたり1,000km〜1,500km程度に設定されるカーリース走行距離制限の超過ペナルティ（1kmあたり数円〜十数円の追加徴収）、原状回復義務に伴う「カスタマイズ禁止・傷への過敏な査定」が重なります。これらが複合的に絡み合う結果、契約者が「手軽なはずが、手足を縛られて出費ばかりが膨らむデメリットだらけの金融商品」と感じる決定的な原因となっています。
