インターネット上で「チャリティーTシャツ 怪しい」という検索キーワードが頻出する背景には、単なる言いがかりではない構造的な不信感が横たわっています。取材班が過去の炎上事例や読者の疑問を精査したところ、疑念の根底には3つの明確な要因が存在することが判明しました。
第1の要因は、「コーズウォッシング（善意の隠れ蓑）」に対するアレルギーです。企業が自社のブランドイメージを向上させる目的でチャリティーを大々的に宣伝しながら、実際の寄付額が数万円〜数十万円といった微々たる規模に留まっている事例がSNSで告発されるたび、消費者の警戒心は強まりました。「広告費に数千万円を使いながら、寄付は数十万円だけなのか」という冷めた視線は、極めて真っ当な消費者防衛意識と言えます。
第2の要因は、寄付先団体のガバナンスと資金流用疑惑です。日本国内でも過去、寄付金集めを行う特定のNPOや福祉団体の内部で使途不明金や私的流用が報道され、社会に大きな衝撃を与えました。購入者からすれば、「自分が買ったTシャツの代金が、恵まれない子どもたちではなく、特定役員の懐を肥やしているのではないか」と勘繰ってしまうのは当然の心理です。
第3の要因は、原価率と販売価格の乖離です。イベント会場等でペラペラの安価な白Tシャツに単色プリントを施しただけのものが3,000円〜4,000円で売られているのを見た際、「製造原価は300円程度のはず。差額の3,000円近い利益のうち、本当に十分な額が寄付されているのか？」という素朴な疑問が生じます。収支のブレイクダウン（内訳明細）が示されない販売方法は、自ずと不信の種を蒔く結果となっています。
