メルパルク名古屋の事業終了後、跡地利用の主導権を握ったのが日本郵政不動産株式会社だ。親会社である日本郵政株式会社が保有する全国の貴重な不動産アセットをいかに有効活用し、成長基盤へ転換するかというテーマにおいて、この地は最重要拠点の一つと位置づけられている。
現在、同社が推進する「不動産業・都市開発」の潮流は、単なるビルの建て替えにとどまらない。千種駅という卓越した交通利便性を最大限に活かし、オフィス、商業機能、ハイグレードな住宅、あるいは医療・福祉機能を融合させた高密度複合開発が視野に入っている。既存の敷地ポテンシャルを引き出す戦略が、葵地区の将来像を大きく塗り替えようとしている。
