ここで必ず生じる疑問が、「三面等価の原則 なぜ一致するのかは分かったが、作ったパンが売れ残って廃棄されたり倉庫に眠ったりしたら、生産と支出はズレるのではないか」という点です。直感的には極めて自然な疑問であり、初学者がつまずく最大の関門と言えます。
この疑問を解く鍵は、GDP統計における「事後的（Ex-post）な定義」と「在庫品増加の扱い」に隠されています。
マクロ経済統計では、期中に売れ残った製品を「企業が自らの在庫として購入した」とみなします。会計上、これは「総固定資本形成」と並ぶ民間投資の一種である「在庫品増加」として支出面に計上されます。つまり、客が買わなかったパンであっても、「パン屋自身が将来の販売のために自社へ支出して買い取った」と処理されるルールになっているのです。
これを数式で整理すると、より明確になります。
支出面から見た国内総支出（GDE）の計算式は以下の通りです。
GDE ＝ 民間最終消費支出（C）＋ 政府最終消費支出（G）＋ 総資本形成（I）＋ 財・サービスの純輸出（輸出X － 輸入M）
売れ残りが発生した場合、投資項目である総資本形成（I）の中の「在庫品増加」が同額だけプラスされます。もし売れ残ったパンが翌期に値下げされて売れれば、翌期の消費（C）が増える一方で在庫品増加（I）がマイナスとなり、数字の帳尻は完全に合致します。
一方、分配面から見た国内総所得（GDI）の内訳は以下の通りです。
GDI ＝ 雇用者報酬 ＋ 営業余剰・混合所得 ＋ 固定資本減耗 ＋（生産・輸入品に課される税 － 補助金）
商品がまったく売れず損失が出た場合、その損失は分配面の「営業余剰」のマイナスとして吸収されます。従業員の給料（雇用者報酬）を支払った後に残る企業の営業利益が縮小することで、分配側の合計額が生産側の縮小に瞬時にアジャストします。三面等価が必ず一致するのは、経済が円滑に回っているからではなく、「どのような事象が起きても一致するように計算ルール（恒等式）が設計されているから」にほかなりません。
