なぜ、あれほどの大繁盛店が突然暖簾を下ろさなければならなかったのか。公式な長文の声明が出されなかったことで、ファンの間では「立ち退き説」から「経営難説」まで様々な憶測が飛び交いました。しかし、飲食業界の流通構造や周辺店舗への聞き取りを重ねると、単一の事情ではなく複数の構造的要因が同時に押し寄せていた実態が浮かび上がってきます。
第一の要因は、店主および厨房スタッフの高齢化と後継者不在問題です。立ち食いそばの営業は過酷を極めます。早朝5時台からの仕込み、寸胴鍋で煮え立つ出汁の熱気、立ちっぱなしでの天ぷら揚げと湯切り作業は、体力的な負担が極めて大きい業務です。長年現場を支えてきた熟練の職人たちが年齢を重ねる中で、同等以上の水準で店を切り盛りできる後継者が育っていなかった現実は否めません。
第二に、都市部を直撃した人流の激変とテレワークの定着です。茅場町・兜町エリアは、大手証券会社や金融関連企業、IT企業が密集するビジネス街です。緊急事態宣言以降の急速な在宅勤務の普及により、出社率が平時の3割から4割程度にまで落ち込んだ時期がありました。モーニング需要とランチ需要の圧倒的な回転数で薄利多売モデルを成立させていた同店にとって、街からサラリーマンの姿が消えた打撃は決定打となりました。
第三の要因として見逃せないのが、テナント設備の老朽化と原材料・エネルギーコストの急騰です。昭和の情緒を色濃く残す小規模店舗ゆえに、排気設備やフライヤーなどの大規模改修には多額の投資が必要でした。さらに2020年代前半から押し寄せた食用油・小麦粉・そば粉・光熱費の高騰は、1杯数百円で提供する個人経営店に限界を突きつけました。「値上げをして質を落とすくらいなら、惜しまれるうちに看板を下ろす」という下町職人ならではの美学が下した決断であったとも伝えられています。
