「What nationality are you?」を避け、中学校で最初に教わるWhere are you from?を使えば問題ないと考えがちですが、多民族社会が定着した英語圏の現場では、このシンプルな疑問文すら議論の的となっています。海外メディアの報道やSNS上の当事者による手記において、いわゆる「Where are you REALLY from?（本当はどこ出身なの？）」問題が深刻な心理的負荷として告発されるケースが後を絶ちません。
アメリカ、イギリス、カナダ、オーストラリアといった国々では、何世代にもわたってその国で生まれ育った有色人種（アジア系、アフリカ系、ヒスパニック系など）の国民が数多く暮らしています。彼らが初対面の相手から「Where are you from?」と尋ねられ、「ロサンゼルスです」「ロンドンです」と答えた際、質問者が納得せず「いや、そうじゃなくて、ご両親のルーツは？」「本当の出身国はどこ？」と食い下がる場面が現場で頻発しています。
言語社会学の専門家が指摘するように、外見的特徴だけを根拠に「白人＝自国民」「有色人種＝外国人」と無意識に決めつけ、自国への所属感を否定するような問いかけはマイクロアグレッション（無意識の差別・微細な攻撃）に直結します。日本国内に滞在する外国籍住民やミックスルーツを持つ若者たちの間でも、「日常会話のたびに見知らぬ人からルーツを詮索され、疎外感を覚える」というリアルな苦悩がコミュニティ調査などで浮き彫りになっています。
