事件当時のニュース報道は、テレビとウェブの双方向で爆発的な拡散を見せた。NHKをはじめとする主要テレビ局が連日トップニュースで速報を打ち出し、東京地検特捜部の動きを仔細に報じた。一方で、Yahoo!ニュースなどのポータルサイトやネット空間では、読者のコメント欄を中心に激しい批判が殺到。「ドリル」というキャッチーな単語がひとり歩きし、大衆の怒りを煽る格好となった。
メディアによる過熱報道は、政治家のイメージ形成と失脚のプロセスを浮き彫りにした。一次情報に基づく客観的な取材報道と、ネット上で増幅される感情的なバッシングの狭間で、政治ジャーナリズムのあり方自体も問われることになった。単なるゴシップ記事として消費されるにとどまらず、政治資金の透明化に向けた制度改革への議論へと発展した点は、メディア報道がもたらした重要な側面と言える。
