外国為替市場において、ドル・円（USD/JPY）のボラティリティは今や要人の口元ひとつに依存していると言っても過言ではない。財務省や日銀関係者による「あらゆる手段を排除しない」といった口頭介入は、実弾介入へのカウントダウンとして市場に強烈な心理的ブレーキをかける。発言の重みが増すにつれ、レバレッジを効かせた投機筋のポジション解消が連鎖し、短時間で数円規模の円高局面が形成されるケースが後を絶たない。
独自分析から導き出される今後のドル円相場は、日米金利差の縮小期待と実体経済の底堅さがせめぎ合うレンジ相場を基本軸としながらも、突発的なタカ派・ハト派発言による「オーバーシュート」を警戒すべき局面にある。特に日本の金融政策正常化のスピード感に関する発言が少しでも前倒しを示唆すれば、下方向（円高）への急激なスパイラルが引き起こされやすい。
逆に、米国の利下げ観測を後退させるような強い米景気認識が示されれば、ドルの買い戻しが一気に加速する。目先のチャートパターンだけに囚われず、日米の金融当局が描くシナリオの「ズレ」を注視することが、急変動に巻き込まれないための必須条件となる。
