ネット上の言説では「列島改造論が日本のインフレと土地バブルの全責任を負っている」と短絡的に語られるケースが散見されます。しかし、歴史資料や当時の証言記録を精査すると、より複雑な構造が見えてきます。
元大蔵省幹部の回想録や当時の報道取材の記録によると、土地高騰の火種は計画発表前から燻っていました。ニクソン・ショック後の金融緩和によって市場に溢れ返っていた余剰資金が、列島改造論という格好の旗印を得て一気に不動産へ流れ込んだのが実態です。
当時の地方自治体職員の手記には、次のような生々しい証言が残されています。
「新幹線誘致の噂が立った途端、見慣れない東京の背広組が連日村役場を訪れ、公図の閲覧を求めて行列を作った。長年荒れていた傾斜地が翌週には3倍の価格で取引され、地元住民の金銭感覚も麻痺していった」
このように、政策の趣旨とは乖離した投機マネーの暴走が、狂乱物価の真の引き金だったことが浮き彫りになっています。
