新潟のカルチャー発信基地として君臨していた同店が営業を終了した際、巷では「家賃高騰による貸主との不一致」や「周辺競合との販売競争激化」など様々な憶測が飛び交いました。しかし、公開された決算説明会資料や業界動向を客観的に精査すると、蔦屋書店新潟万代の閉店理由の根幹には、より構造的かつ経営戦略上の明確な決断が存在していたことが分かります。
最大の要因は、同店を運営していた東証上場企業・トップカルチャーによる蔦屋書店事業の抜本的見直しです。同社は全国屈指のカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）メガフランチャイジーとして急成長を遂げてきましたが、定額制動画・音楽配信（サブスクリプション）の普及によって主力収益源だったCD・DVDレンタル市場が急速に縮小。2023年秋までに全店舗でレンタル事業から完全撤退することを公表していました。
同社は「本と文具、ライフスタイル提案」への業態転換を急ぐ過程で、巨額の固定資産維持費と賃料負担が発生する都市型大型店舗のポートフォリオを徹底的に見直しました。万代シテイの中心部という一等地に構える新潟万代店は、集客力こそ高かったものの、大型フロアの賃料コストと書籍販売の薄利多売構造が重荷となっていた現実は否めません。経営資源を郊外の自社物件型大型店舗や、中古トレカ・ホビー（ふるいち）等の高粗利商材を複合化した店舗へ集中させる方針が、歴史ある万代からの撤退という苦渋の決断を決定づけました。
