腎臓移植を受けられない患者にとって、命をつなぐ唯一の選択肢となるのが人工透析だ。週に数回、一回あたり数時間を要する透析治療は、患者一人生涯で年間約500万円の医療費を消費し続ける。全額が公的に補填されるとはいえ、国全体で年間1.5兆円を超え続けるこの医療費負担は、日本の医療経済を圧迫する最大の構造的課題の一つだ。
患者自身の生活の質の観点からも、透析を永続的に続けるより移植を行うほうが医療費の総額を大幅に削減できるというデータが存在する。にもかかわらず、国内での移植件数が伸び悩む現状は、患者の命だけでなく社会保障費の持続可能性にも暗い影を落としている。
