このポスター問題がこれほど爆発的な広がりを見せた背景には、ソーシャルメディアとの強力なシナジーがある。街頭のポスターは単なる物理的な印刷物ではなく、デジタル上のコンテンツを生み出すための「仕掛け」として機能していた。
立花氏や党関係者は、動画共有プラットフォームであるYouTubeをフル活用し、ポスター枠の確保や設営の様子、ポスターをめぐる一連の騒動の裏側を生々しく配信した。刺激的な動画タイトルとリアルタイムの動画展開は数百万回単位の再生数を記録し、視聴者の関心を惹きつけ続けた。
同時に、X (旧Twitter) 上では、ユニークなポスターの画像や現地からのリポートがユーザーによって次々と拡散された。賛否両論のコメントがタイムラインを埋め尽くし、トレンドワード上位に連日ランクインすることで、費用対効果の極めて高い情報拡散が達成された。リアルな選挙掲示板とオンライン上のインフルエンスが結びついた新しい選挙ビジネスモデルの出現と言える。
