志望先を決める上で無視できないのが、待遇と労働環境のリアルな差です。特に総合職と一般職の年収差は、年齢が上がるにつれて加速度的に広がっていきます。初任給の段階では月額2万〜4万円程度の開きですが、30代、40代と昇給カーブに大きな差がつき、生涯賃金では5,000万円から1億円近い格差が生じることも珍しくありません。
給与格差の背景には、基本給のベースの違いに加えて役職手当やボーナスの支給基準、そして「転勤の有無」が深く関係しています。全国展開する企業の場合、総合職には国内外への異動や転居を伴う転勤辞令が下る可能性が常に付きまといますが、一般職は原則として転勤がなく、自宅から通える範囲での勤務が保証されるケースが一般的です。
出世スピードに関しても、総合職は係長・課長・部長と昇進ルートが明確に用意されているのに対し、一般職は主任やリーダー止まりなどキャリアの上限（天井）が低めに設定されている企業が主流です。「高い収入とキャリアアップを得る代わりに転勤や重責を引き受ける総合職」と、「収入の上限はあるが生活拠点を固定できる一般職」というトレードオフ構造が存在します。
