EV購入の最終決定打となるのは、やはりコストパフォーマンスだ。国からのCEV補助金に加え、自治体独自の支援金を組み合わせることで、実質的な購入価格は大幅に圧縮される。
例えば東京都などの手厚い補助地域であれば、ベースグレードで実質300万円台後半からの手出しで導入できるケースも少なくない。同クラスのハリアーやRAV4のハイブリッドモデルと比べても、初期費用の差額は数年分のガソリン代・オイル交換費の削減で十分に相殺できる計算だ。
自動車税や重量税の減免措置も継続されており、車検時の維持費コストを考えると、長期的にはハイブリッド車以上に財布に優しい選択肢となりつつある。
