住居費を検討する際、最初に見るべきは額面ではなく「実際に使える手取り額」です。年収700万円の場合、所得税や住民税、社会保険料などが控除された後の年間手取り額は約520万〜545万円（手取り率約74〜78％）となります。
月々の手取り額は、ボーナスの支給割合によって大きく変動します。
- ボーナスなし（年俸制など）：手取り月収 約43万〜45万円
- ボーナス年4ヶ月分の場合：手取り月収 約33万〜36万円（＋夏冬ボーナス各約60万〜70万円）
かつて不動産業界で広く使われていた「家賃は額面年収の3分の1」という計算式を当てはめると、月額家賃の上限は約19.4万円となります。しかし、物価高や将来不安が続く現在において、この基準は極めてハイリスクです。現代の家計防衛における黄金比は「手取り月収の25〜30％以内」、あるいは「家賃を手取りの3分の1以下」に抑える設定です。
ボーナス併用型で毎月の手取りが約35万円の場合、適正家賃のレンジは10万5,000円〜12万円（手取りの約30％）、ボーナスなしで手取り44万円であれば13万〜14万5,000円前後が、生活のゆとりと貯蓄を両立できる安全水準となります。
