広域連携を担う救命救急センターの負担は、とりわけ深刻さを増している。豊川市および周辺自治体からの三次救急搬送要請は年々増加傾向にあり、現場のベッド稼働率は常に90%を超え続けている。
背景にあるのは、厚生労働省が推し進める地域医療構想の再編圧力だ。病床機能の分化と連携を急ぐ国の指針に対し、地域密着型を掲げる総合青山病院のような民間総合病院は、急性期医療の高度化と慢性期ケアの受け皿という二律背反の課題を背負わされる。搬送困難事案をゼロに抑え込もうと奮闘すればするほど、現場の医療スタッフの精神的・肉体的リソースは削り取られていく悪循環が続く。
