重工業の巨人である川崎重工が、なぜあえて看板事業である二輪部門を切り離したのか。そこには、激変するグローバルモビリティ市場を生き抜くための極めて論理的かつ合理的な判断がありました。
川崎重工業本体が手掛ける主力ビジネスは、航空宇宙、鉄道車両、船舶、プラントといった巨大なBtoB（対企業・対政府）ビジネスです。プロジェクト期間が数年から数十年単位に及ぶ重工業の意思決定プロセスは、極めて慎重で重厚な体制を取らざるを得ません。
対照的に、二輪事業はエンドユーザーの嗜好やデザイントレンド、各国の排出ガス規制などに素早く対応しなければならないBtoC（対消費者）ビジネスです。意思決定のスピード感やマーケティング手法が根本から異なります。カワサキモータースの公式発表や中期経営計画でも明かされている通り、分社化の主目的は「自立的な機動性の確保」と「投資判断の圧倒的なスピードアップ」でした。
巨大組織のしがらみから独立したことで、新モデルの企画から市場投入までのタイムラグを劇的に短縮し、激化する世界市場での競争力を高める環境が整ったのです。
